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「野良猫の多い国は子供が少ない」と言う東大教授のトンデモ理論(笑)






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 「野良猫が多い国は子どもが少ない、独居高齢者がいない(みんな施設へ)、核家族である」というという、トンデモ理論を公表している方がいます。東京大学教授の、小野塚知二氏(経済学)です。しかし何ら出典を示していません。多くの統計や推計値と確認したところ、全く小野塚知二教授の理論を裏付ける結果とはなりませんでした。

 
 サマリーで示した小野塚知二教授の、「野良猫が多い国は子供が少ない、独居高齢者がいなくて核家族である(つまり相対的に「野良猫のない国は子供が多い。独居高齢者が少なくて核家族化が進んでいない)」という理論ですが、結論から言えば荒唐無稽、まさにデタラメもいいところです、何ら根拠はありません。この理論ですが、いくつかのソースがあります。以下に引用します。


野良猫のいる社会といない社会 | 広報誌「淡青」37号より(東京大学) 2018年12月4日 

世界は、野良猫のいる社会といない社会とに二分できる。
具体的には、現在のイギリスやドイツはほぼ野良猫がいない。
イタリア、クロアチア、ギリシア、エジプトなど地中海沿岸諸国と、アジアのほとんどの国々は野良猫がいる。

「動物愛護先進国」のイギリスやドイツでは20世紀中葉から、約半世紀で野良猫は消滅した。


山口大学の「山大ニャンコ大作戦勉強会」講演会 2019年10月7日

山口大学の「山大ニャンコ大作戦勉強会」
東京大学の小野塚先生の話は、大変面白い視点からの話でした。
ノラ猫のいる社会といない社会で、きれいに世界は二分できるとのこと。
イギリス、ドイツ、スイス、オーストリアは居ない国で、日本、韓国、トルコ、ギリシャ、イタリア、スペイン、ポルトガル、クロアチアは居ない国
なのです。
特にノラ猫がいない国は、独居高齢者がいない(みんな施設へ)、核家族、子供が多い等の社会性格がみられる。



(画像)

 山口大学の「山大ニャンコ大作戦勉強会」のポスター

小野塚知二


(画像)

 Face Book 山口大学の「山大ニャンコ大作戦勉強会」講演会 2019年10月7日

黒澤泰


 小野塚知二教授の、「野良猫が多い国は子供が少ない、独居高齢者がいなくて核家族である(つまり相対的に「野良猫のない国は子供が多い。独居高齢者が少なくて核家族化が進んでいない」と言うことになります)」という理論ですが、それを導くためには次の1、2、3正確な統計資料が必要です。そのうえで、統計処理を行い、「各国の野良猫の人口当たりの数」と、「各国の人口に占める子供の比率」、「各国の人口に占める独居老人比率」、「各国の平均世帯人員」と相関性があるかどうかを調べる必要があります。
1、各国の子供(15歳未満)人口の比率
2、各国の全人口に占める独居老人比率と1世帯当たりの平均人員
3、各国の野良猫の数を求め、さらに人口比を求める(1万人当たりの野良猫数など)



 まず「1、」ですが、「野良猫のない国」のグループと、「野良猫が多い国」のグループの15歳未満の子供の割合を示します(出典 世界各国の子供・成人・高齢者比率をグラフ化してみる(2017年)(最新))。
 子供が少ないはずの、「野良猫が多い国」であるトルコは子供の人口比率は25.7%で、両グループを通じても突出して子供の数が多いことが分かります。対して子供が多いはずである、「野良猫がない国」であるドイツは、子供の人口比率が12.9%で、両グループを通じても極めて低いことが分かります。一見して「野良猫の数」と、「子供の数」は、相関性がないことが分かります。

・野良猫がない国(つまり小野塚教授によれば「子供が多い国」と言うことです)の、15歳未満人口の比率
イギリス      17.8%
ドイツ        12.9%
オーストリア    14.2%

・野良猫が多い国(つまり小野塚教授によれば子共が少ない国」ということです)の、15歳未満人口の比率
日本        12.6%
韓国        14.0%
トルコ       25.7%
ギリシャ      14.6%
イタリア      13.7%
スペイン     14.9%  


 さらに小野塚教授は、決定的な誤りを犯しています。「野良猫の数が多い国」、「野良猫がない国」の分類です。比較しようにも、日本には野良猫数の信頼できる推計値の資料がありません。
 唯一比較的信頼できる推計値としては、かつて日本ペットフード工業会が2008年まで、日本の野良猫の推計値を公表していました。それによると、2008年の日本の野良猫の数は約280万匹です。この統計資料は2008年に、過去にさかのぼって削除されています。私は過去この数字を何度か引用しています。日本の公的殺処分の約3倍(人口比)の猫を狩猟駆除しているオランダ~「オランダは殺処分ゼロ」の大嘘、などです。

 やむを得ずこの日本ペットフード工業会の、「日本の野良猫の推計値280万匹」と用いることとします。この数値に従えば、「日本の野良猫の数は1万人あたり222匹」となります。(*1)
 以下に、小野塚教授が「野良猫のない国」としているドイツ、スイス、イギリスの、人口1万人あたりの野良猫数を求めることとします。これらの数値によれば、小野塚教授が言う、「ドイツ、スイス、イギリスは野良猫がない国、対して日本は野良猫が多い国」という前提自体崩れることとなります。小野塚教授は「野良猫の多い国日本」としていますが、ドイツ、スイス、イギリスに人口比で比べれば、いずれも野良猫が少ないのです。特にイギリスは突出して野良猫が多い国です。


ドイツ

 ドイツには250万匹の野良猫が生息しているとされています。複数の資料と学術調査があります。それによれば、「ドイツの人口1万人当たりの野良猫の数」は301匹になります。この数は、日本の1.4倍になります(Deutscher Jagdverband befürwortet Steuer für Katzen 2017年1月23日)。

・スイス

 スイスは約30万匹の野良猫がいるとされています。人口1万人当たりの野良猫の数は、356万匹です。この数は日本の1.6倍です(«Über 100'000 tote Kätzchen pro Jahr» – nun fordert Petition Kastrationspflicht 2017年8月2日)。

・イギリス

 イギリスでは900万匹の野良猫がいるとされ、人口1万人あたり1500匹の野良猫がいます。この数は、日本の6.8倍と言う、とんでもない多さです(Stray Cats Abandoned or feral cats)。


 小野塚知二教授の、東京大学の論説、野良猫のいる社会といない社会 | 広報誌「淡青」37号よりと、山口大学における講演会、山口大学の「山大ニャンコ大作戦勉強会」講演会のいずれもが、「野良猫が多い国は子どもが少ない、独居高齢者がいない(みんな施設へ)、核家族である」というという、理論を導くための前提となる、1、各国の子供(15歳未満)人口の比率 2、各国の全人口に占める独居老人比率と1世帯当たりの平均人員 3、各国の野良猫の数を求め、さらに人口比を求める(1万人当たりの野良猫数など)、の統計資料等の出典を示していません。
 小野塚知二教授は御専門が経済学とのことですが、理論を導くための統計を全く用いないのでしょうか。全く思い込みだけのデタラメを東京大学の広報誌に論説を書き、講演会を行うとは。東京大学の痴性がこの程度だったとは驚きです、日本の知力の劣化がこれほどまで低下しているとは。またこのような噴飯理論で疑問すら感じない、衆愚読者や聴衆にも大変不安を感じます、小野塚教授は認知症を発症しているのでしょうか。それとも日本の動物愛護(誤)家が無知無学無能であることに乗じて、調べもせずに彼らが喜ぶ事を書いたり言えば金にでもなると見下しているのでしょうか。山口大学の知能の劣化も相当ひどいようですし。日本の動物愛護にとっても由々しき問題です。


(参考資料)

猫をとりまく諸問題を多面的に考える 環境省動物愛護管理室 長田 啓

 私は本記事で、「日本の野良猫の数」を、かつて日本ペットフード工業会(一般社団法人ペットフード協会)が2008年まで推計値を出していて、2008年の280万匹を「日本野良猫数」としました。しかし平成30年に、一般社団法人ペットフード協会が「世帯数あたりの給餌をしている外猫(飼い猫ではない)の数」を公表しています。それに基づいて環境省が「日本の野良猫の数は820万匹と言う推計値を出しています。今後は私も、「日本野良猫数は820万匹」との推計値を用います。ただしこの数値は、「外猫に餌をやっている世帯数×給餌されている猫」に基づいています。つまり複数の給餌者から給餌されている猫が重複されている数値です。さらに給餌を受けていない「ノネコ」は除外されます。あくまでも参考値です。
 それにしても2008年の日本の野良猫の推計値が280万匹で、10年で3倍近くにまで増えるのは異常です。この期間は、環境省が地域猫を推進し、殺処分ゼロ運動が活発化した時期と重なります。
(参考資料)

 東京大学へ送った2度目のメール

東大教授 白痴化
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東京大学の痴性

東京大学HP
https://www.u-tokyo.ac.jp/focus/ja/features/z1304_00011.html?fbclid=IwAR1nnIR4ecDcImCCMbgaBCZFnNgBPy2flkUgbStSgBmRnQH-KI2r5jGykxQ


 上記の小野塚知二教授の論説に関して、質問がありますのでよろしくお願いします。

 以下の記述ですが、各国の野良猫の推計値を示す資料を提示されたく存じます。
・世界は、野良猫のいる社会といない社会とに二分できる。
・具体的には、現在のイギリスやドイツはほぼ野良猫がいない。
・イタリア、クロアチア、ギリシア、エジプトなど地中海沿岸諸国と、アジアのほとんどの国々は野良猫がいる。
・「動物愛護先進国」のイギリスやドイツでは20世紀中葉から、約半世紀で野良猫は消滅した。

 また小野塚教授は、山口大学主催の講演会でも次のように述べておられます。
・ノラ猫のいる社会といない社会で、きれいに世界は二分できるとのこと。
・イギリス、ドイツ、スイス、オーストリアは居ない国で、日本、韓国、トルコ、ギリシャ、イタリア、スペイン、ポルトガル、クロアチアは居ない国なのです。
・特にノラ猫がいない国は、独居高齢者がいない(みんな施設へ)、核家族、子供が多い等の社会性格がみられる。

 小野塚知二教授の、「野良猫が多い国は子供が少ない、独居高齢者がいなくて核家族である(つまり相対的に「野良猫のない国は子供が多い。独居高齢者が少なくて核家族化が進んでいない」と言うことになります)」という理論ですが、それを導くためには次の1、2、3正確な統計資料が必要です。そのうえで、統計処理を行い、「各国の野良猫の人口当たりの数」と、「各国の人口に占める子供の比率」、「各国の人口に占める独居老人比率」、「各国の平均世帯人員」と相関性があるかどうかを調べる必要があります。しかし「淡青」においても、山口大学主催の講演会においても、いずれも以下の資料を示していません。
1、各国の子供(15歳未満)人口の比率
2、各国の全人口に占める独居老人比率と1世帯当たりの平均人員
3、各国の野良猫の数を求め、さらに人口比を求める(1万人当たりの野良猫数など)

 1、2、3の統計資料をみたところ、小野塚教授の「ノラ猫がいない国は、独居高齢者がいない(みんな施設へ)、核家族、子供が多い等の社会性格がみられる」との論は証明できませんでした。その国の野良猫の数と、子供の数、一世帯当たりの世帯人員数の相関関係は全く見出せませんでした。 
 この点については、私はブログ記事にしています(著作権法に抵触しないかどうかご確認ください)。貴学の痴性には感服いたしております(笑い)。
http://eggmeg.blog.fc2.com/blog-entry-1399.html

大変面白い記事をありがとうございます

記事の文中で意味が分からない場所があります。フェイスブックのスクリーンショットも同じ文面なので間違いではないと思います。
「イギリス、ドイツ、スイス、オーストリアは居ない国で、日本、韓国、トルコ、ギリシャ、イタリア、スペイン、ポルトガル、クロアチアは居ない国なのです。」
何回読んでも居ない国しか挙げられていません。居る国というのは挙げられていないその他の国ということでしょうか?

さんかくたまご氏の統計を用いた子供の数と野良猫の数の対比は全国比ですが、小野塚教授の推論は大都市に限った場合ではないでしょうか?
勿論フェイスブックの文面にはそんな条件は書いてありませんが、ある人たちに忖度した統計を出すためにこっそり仕組まれるよくあるごまかし方法だと思います。
公演には同じ目的を持った同士がたくさんいらっしゃるわけで、その場でその目的が誤っているなどと言う発言が出来ないのは日本ではよくあることです。
まさか東大教授が簡単な数字の比較が出来ないなんてことは無いと思います。本当のことを言えば協調性が無いと言われ会場からたたき出されることでしょう。
どういう人が会場に集まっているか考えればだいたい想像できそうな感じです。
太陽が東から上って西に沈むということは太陽は地球の周りを回っているんだ。と言うような自分の見た目でしか物事を考えないような大学教授なんていないと思います。
自分の住んでいる町の事だけで野良猫と子供と老人の数を比較するとかさすがにそんなことはないと思います。

経済学といえば、「日本の経済低迷から抜け出すために税金を上げて補助金をバラ撒いて経済回復するんだ」と言う灯台を含めた大学の経済学者なら誰でも言うぐらいのレベルで

すからその程度の学問と聞いたことがありますので、もしかするとあまり良くない学問なのかもしれません。

Re: 大変面白い記事をありがとうございます

流星 様、コメントありがとうございます。

> 「イギリス、ドイツ、スイス、オーストリアは居ない国で、日本、韓国、トルコ、ギリシャ、イタリア、スペイン、ポルトガル、クロアチアは居ない国なのです。」
> 何回読んでも居ない国しか挙げられていません。居る国というのは挙げられていないその他の国ということでしょうか?

Face Book のスクリーンショットは、山口大学で講演したもう一人の方の黒澤泰氏の投稿です。
黒澤泰氏は、日本で初めてTNRの考えを紹介し、横浜市で日本第一号の行政が認めた地域猫の実現に尽力した人です。

私は、小野津知二教授の「淡青」への寄稿文などから、「日本、韓国、トルコ、ギリシャ、イタリア、スペイン、ポルトガル、クロアチアは居る国なのです」のミスタイプと理解しました。


> さんかくたまご氏の統計を用いた子供の数と野良猫の数の対比は全国比ですが、小野塚教授の推論は大都市に限った場合ではないでしょうか?

「淡青」では「大都市に限る」とはしていませんし、大都市部に限った野良猫数の推計値は存在しません。
もし小野塚教授が「大都市に限った野良猫と子供の数の相関」について述べているとしたら、元となるデータ自体がありませんのでそれも嘘と言うことになります。
一般論ですが、農村部より大都市のほうが出生率は低いです=子供の数は少ない。
と言うことは、小野塚教授が主張するのは、「ドイツでは大都市では野良猫がない=大都市では子供の数が多い」、ということになりますので何れにしても誤りです。

ちなみにドイツの最大の人口の市はベルリン市ですが、出生率は最下位から2番目と低いです。
2番目に大きい都市はハンブルクですが、出生率は最下位グループです。
出生率が低いということは、子供の数が少ないといえます。
「大都市に限った」のであれば、なおさら小野塚教授の論は矛盾します。
https://www.welt.de/wirtschaft/article170291579/Die-erstaunlichen-Unterschiede-bei-den-Geburtenzahlen.html
に画像あり


なお野良猫は大都市の方が多いのではないですかね。
ここ数年来、ロンドン(イギリス最大の都市である)で、野良猫の大量虐殺事件があり、死体が400以上も見つかっています。
それだけ野良猫が多いということでしょう。


> まさか東大教授が簡単な数字の比較が出来ないなんてことは無いと思います。

黒澤泰氏のFBの内容が正しければ、小野塚教授は簡単な数字の比較ができていないのは間違いないです。
ドイツを「野良猫のない国」=「子供が多い国」=「出生率が高い国」と言うことになりますが、ドイツは15歳未満人口も少なく、出生率も低い国です。
だから私は問題にしているのです。
https://www.globalnote.jp/post-3758.html


> 自分の住んでいる町の事だけで野良猫と子供と老人の数を比較するとかさすがにそんなことはないと思います。

それならば、統計資料を挙げるべきですね。
淡青も山口大の講演会でも、一切ソースを出していません。
猫の数など一切調べず、思い込みでテキトーなことを言っているのは間違いないです。
私は東大にソースの提供を求めてメールをしています。
真に小野塚教授が言っていることが正しければ、ソースを出すでしょう。
今のところ御返事はありませんが。
イギリスにおいてもドイツにおいても、「野良猫が消滅した」などと言う資料はありません。
特にイギリスは「900万匹」と言う推計値が、複数の学術研究機関からだされています。

東大教授という肩書に騙されてはいけません。
愛誤なると、東大教授でも白痴化するということです。
その他にも「NHKだから」、「省庁だから」、「大手シンクタンクだから」でも、とんでもないデタラメ資料を出しています。
枚挙にいとまありません。

明日にでも、もう一度、「イギリスとドイツでは野良猫が消滅した」と言う、信頼性の高い資料の提供を求めるメールをします。
回答がなければ、小野塚教授は頭が沸いた妄想を垂れ流したということです。

東京大学へメール再送

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Admin <kouhou.adm@gs.mail.u-tokyo.ac.jp>
An:
dreieckeier@yahoo.de


20. Okt. um 20:35


武田めぐみ様

この度はお問い合わせをいただきありがとうございます。
以下の内容を受け付けました。

お問い合わせ内容:
上記の論説について。
2度目のメールになる。
以下の記述について、根拠となる信頼性の高い資料を示されたい。
「『物愛護先進国』のイギリスやドイツでは20世紀中葉から、約半世紀で野良猫は消滅した」。

1、イギリスで野良猫が消滅したとの根拠となる資料。
2、ドイツで野良猫が消滅したとの根拠となる資料。

私が確認した限り、イギリスでは「約900万匹の野良猫が生息しているという、学術資料が複数ある。
https://www.catcuddles.org.uk/stray-cats?fbclid=IwAR301iUCDi3qDVHNXU-2QJSjlQeA
EhA4ThKgXmY5U5UTLvfvi1VlwaCILAE
ドイツにおいても、250万の野良猫が生息しているという資料が複数ある。
https://www.focus.de/finanzen/steuern/katzensteuer-deutscher-jagdverband-befue
rwortet-steuer-fuer-katzen_id_6534487.html
(リンクは一般メディアであるが、学術調査による推計値がある)。
対して両国で「野良猫が消滅した」と言う資料は探しても皆無である。
必ず回答されよ。
さもなくば、本小野塚知二教授の論説は、有害なデタラメ情報と判断する。
貴学の痴性にはあきれ果てたものである。


このメールは自動返信システムにより送信しています。
このメールに返信されましても回答出来ません。

東京大学









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東大出の大学教授

東大教授ではなくても、東大出の大学教授でもとんでもないことを言っていますから。

太田光明元麻布大学教授
「ドイツには生体販売ペットショップがない(人口比で日本より多い)」という、NHKでの発言。
「ドイツでは営利でやっている犬ブリーダーがいない(もう精神病院へ行け)」というNHKでの発言。
「ドイツには犬税があるから別途犬の登録制度はない(16州15州で犬税とは別にマイクロチップなどで登録義務あり)」

元麻布大学菊水教授
「ドイツのティアハイムでは殺処分ゼロである(一定の状況下では殺処分率は必須とされている。すでに犬は、日本の公的殺処分率より高い)」

もし嘘と知りつつ、肩書きを利用して嘘情報を広めようとしているのならばもはや「情報テロリスト」ですわ。
まさに歩く公(口)害、歩く有害物質産廃。

大学教授でも、「ドイツ連邦規則」を「条例」と訳したバカ、「ドイツでは家畜の屠殺は麻酔でしなければならない」と訳したバカ、「ドイツのグリューネヴァルトでは全域で犬はノーリード(リードフリーエリアは全体の4%)」とマスメディアに発言したバカ(環境省委員 加隈 良枝 - 帝京科学大学)、「(カリフォルニア州での犬猫ウサギのペットショップでの販売制限の立法以前に)アメリカでは生体販売を禁じた複数の州がある(そもそも生体販売ペットショップそのものを禁じた州はおろか、自治体もない)」(加隈 良枝 - 帝京科学大学)。
日本の動物愛護は暗黒でしょ。
これで大学から給料もらっているのだから呆れる。
プロフィール

さんかくたまご

Author:さんかくたまご
当ブログのレコード
・1日の最高トータルアクセス数 8,163
・1日の最高純アクセス数 4,956
・カテゴリー(猫)別最高順位7,227ブログ中6位
・カテゴリー(ペット)別最高順位39,916ブログ中8位

1959年生。
大阪府出身、東京育ち(中学は世田谷区立東深沢中学校、高校は東京都立戸山高校です)。
現在は、兵庫県西宮市在住です。
一人暮らしです。

趣味はクルマをコロガスこと(現在のクルマは4代目のメルセデスベンツです。ドイツ車では5代目)、庭での果樹栽培、家の手入れ掃除です。
20歳代前半から商品先物、株式投資をはじめ、30歳で数億円の純資産を得るが、その後空売りの深追いで多くを失う。
平成12年ごろから不動産投資を行い成功、現在50数戸を無借金で所有。
不動産投資では、誰も見向きもしなかったキズモノ、競売物件などをリノベーションする手法です。

なお、SNS、掲示板、QandAサイトなどでは、多数の本ブログ管理人の私(HN さんかくたまご)(武田めぐみ)のなりすまし、もしくはそれと著しく誤認させるサイトが存在します。
しかし私が管理人であるサイトは、このページのフリーエリアにあるリンクだけです。
その他のものは、例えば本ブログ管理人が管理人と誤認させるものであっても、私が管理しているサイトではありません。
よろしくお願いします。

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